人材育成や組織の活性化のため、これから自社に越境学習を取り入れ、実施したいと考える方であれば、「越境学習プログラム」の選び方に迷うのではないでしょうか。ローンディールでは、さまざまな越境学習プログラムを提供しておりますが、実施目的や課題感などによっておすすめするプログラムは異なります。

そこで今回、私たちローンディールが提供する越境学習プログラムを導入いただいた企業の活用事例と、実施した結果、人材・組織にどのようなことが起こったのか。いくつかの事例をインタビュー記事でご紹介しますので、参考にしていただけたら幸いです。

1.次世代リーダー・経営者育成

次世代リーダー候補・マネジメント層への昇格候補者等に対して、各企業でさまざまな施策が行われています。そうした中で、“自社内では提供することが難しい経験”を越境学習によって実現させたいということで活用いただいくケースが増えています。

主には、【リアルな経営の現場で、経営視点の獲得】【タフアサインメントな環境で新しい視点や知識を得る】【困難な状況や環境に直面する修羅場経験】などが期待されています。

実際に、人材・組織にどのようなことが起こったのか。事例をご紹介していきたいと思います。

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① ベンチャーで事業開発を経験して身につけた「経営者視点」

株式会社NTTドコモで長年、法人営業に携わってきた藤居さんは、「レンタル移籍」を通じて1年間ベンチャー企業へ行き、事業開発に深く関わりました。その結果、「経営者視点が身についた」といいます。

視点が大きく変わり、圧倒的な経験ができたのは、「1年間ベンチャーにコミットするというプログラムだったからこそ得られた」と振り返ります。インタビューでは自社における事業開発に、ベンチャー経験がどのような影響を与えたのか伺いました。

② 週1回の「他流試合」を経験。社外と積極的に接点を持つようになった

ミドルマネジメント層への期待が高まる一方、「内部の業務に集中する時間が増え、外部の情報やつながりに目を向ける機会が減っている」という声も聞こえてきます。

パナソニック株式会社・くらしアプライアンス社で働く森村さんは、週1回のオンライン越境プログラム「outsight（アウトサイト）」を経験したことで、「他流試合の大切さ」「異なる分野の人に触れる機会を継続的に作っていくことの大切さ」を改めて実感し、社外と積極的に接点を持つようになったそうです。インタビューでは、施策の導入担当者である呉さんとの対談形式で、「他流試合」の意義についてお話しいただきました。

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2.新規事業開発人材の育成

企業において変革・イノベーションが必要とされる中、新規事業コンテストや社内起業家支援プログラムの実施、ベンチャー企業との連携などが活発に行われるようになりました。そうした中で、越境学習を通じて、異なる業界・企業文化のベンチャー企業に身を置くことで、自社にはない視点やノウハウ、ネットワークを得て、自社での新規事業開発に活かす動きが出ています。

実際に越境学習を経験した人材が自社に戻った後、【新規事業の立ち上げ】【新規事業に大きく貢献】【ベンチャーとの協業】などの動きが起こっています。いくつか事例をご紹介します。

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① 越境人材が、ベンチャーと大企業のオープンイノベーションの架け橋になった

株式会社NTTドコモに入社7年目の島さんは、「新規事業開発の経験を積みたい」という理由で「レンタル移籍」を通じて、1年間ベンチャー企業へ行くことに。

その結果、大企業とベンチャーという全く異なる両社の懸け橋となり、構想から約1年という短い期間でスタートしたオープンイノベーション事業の中心的な役割を果たしたのでした。インタビューでは、ベンチャー経験がオープンイノベーション事業の推進にどうつながったのか。お話を伺いました。

② 「イノベーション推進担当者」が自らベンチャーを経験。新たな連携の可能性を見出した

社内でオープンイノベーション推進を担当するKDDI株式会社の清水さんと川崎重工業株式会社の原さんは、自らがベンチャーを経験しようと、業務時間の20%を使ってベンチャーのプロジェクトに参画する越境学習プログラム「side project（サイドプロジェクト）」に参加。

清水さんは、ベンチャーのリアルな現場に触れたことで理解が高まり、ベンチャーとの連携を全社的な「当たり前」にしたいと考えているとのこと。原さんは、外に出ることで、新規事業が生まれる可能性がより高くなると感じたといいます。大企業でイノベーションを推進する立場だからこそ得たこととは？ お話を伺いました。

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3.研究開発・コーポレート人材の事業経験

通常は事業開発や顧客から離れた場所で業務を行う研究開発人材やコーポレート人材が、顧客との対話や事業企画などの経験を積む機会として、越境学習が期待されています。

研究開発者が顧客に触れたり、ビジネスサイドを経験することで新たな視点が得られたり、異業種の企業で新しい技術や手法を学ぶことで、自社の技術力・研究の向上につながります。また、コーポレート人材が他社の業務プロセスや企業文化を知ることで、自社の改善に役立てたり、柔軟な思考や多角的な問題解決能力が養われます。

実際に、【研究開発者が自社で新規事業を始めた事例】や【越境を経験した人事があらたな施策を始めた】事例なども出てきています。具体例をいくつかご紹介します。

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① 研究開発者が、自ら率先して「新規事業」をスタート

住友電気工業株式会社で、長年、事業支援のための研究や開発を担当してきた平井さんは、「新規事業開発のノウハウを身につけたい」と、ベンチャーでフルコミットで働く「レンタル移籍」に1年間チャレンジしたのち、自社に戻り、新規事業をスタートさせました。

インタビューでは、「どのような経験が自社での新規事業開発に活きたのか」。受け入れベンチャーである株式会社CyberneX・COOの有川さんとの対談形式でお話しを伺いました。

② 越境を推進する人事がベンチャーのプロジェクトに参加。新たな知見を自社に還元

大企業の人事部門から、業務時間の20%を使ってベンチャー企業のプロジェクトに参画する「side project」に挑戦した旭化成株式会社・竹花さんと東京ガス株式会社・政春さん。おふたりは、人事という立場でベンチャーを経験したことで、「組織カルチャーづくりの知見が増えた」「人事として探求したい新しいテーマが見つかった」などといいます。

自ら越境学習してどのような変化があったのか、そして社員の越境学習を推進する人事の立場からどのような気づきがあったのか。お話を伺いました。

「越境学習プログラム」導入において大事なこと

今回ご紹介した事例はごく一部です。テーマも上記以外にも、ミドル世代の活躍機会、エンジニアの成長機会など、様々なテーマでプログラムを活用いただいています。

また、越境学習プログラムを単体で実施するやり方もあれば、複数のプログラムを同時で行うケース、もしくは自社で行っている既存プログラムの一環として実施する場合もあります。

そして、期待する効果によって選ぶ越境先・越境期間・経験する内容は変わります。

ですので、まずは、なぜ自社に越境学習を導入するのか。越境学習を取り入れることでどのような効果を期待するのか。「実施目的」をしっかり定めた上で実施するプログラムを決めることをおすすめします。

私たちローンディールでは、上記でご紹介したような、ベンチャーにフルコミットする「レンタル移籍」、業務時間の20％でベンチャーのプロジェクトに参加する「side project」、オンラインで参加できる「outsight」の他にも、さまざまな施策を行なっております。

これらの施策をあわせると、これまで100社・800名を超える越境人材に寄り添ってまいりました。そうした経験からご提案できることもあるかと思いますので、まずはお気軽にご相談ください。組織・個人に、越境を通じてよりよい変化をご提供できたら幸いです。

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